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ITエンジニアの平均年収はいくら?職種別の違いや年収アップするためのポイントを解説

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2023年06月28日

ITエンジニアの平均年収は約494万円です。日本の平均年収約443万円と比較すると、50万円ほど高くなります。ですが、実際は年齢や事業規模、地域によって大きな差が出ています。

本記事では、年代別や働く環境、職種別の平均年収から年収をアップさせるポイントまで解説します。

お読みいただくことで、自身の年収の立ち位置や、年収を上げるためにするべきことが理解できますので、ぜひ最後までご覧ください。

・ITエンジニアの平均年収は働く環境によって異なる?

・職種別に見るITエンジニアの平均年収ランキング

・ITエンジニアが年収アップするためのポイント

システムエンジニア全体の平均年収は?

システムエンジニアの平均年収は約509万円で、こちらも日本の平均年収と比べて高い傾向にあります。

年代別の平均年収では、20~29歳で339万円~445万円、30~39歳で533万円~573万円、40~49歳で621万円~651万円、50~54歳で666万円となっており、55歳以上になると下がる傾向にあります。

20代のうちは経験やスキルが足りないこともあり、年収は低めですが、経験に比例して年収は上がっていきます。

事実、経験が豊富であろう40代〜50代では、平均年収が高いデータが出ています。この年代は、管理職に就く方が増えることも、年収が高くなる理由の1つと言えるでしょう。

また、厚生労働省「業種別の賃金(年収)の状況」によると、小売業では約379万円、製造業では約360万円などと発表されており、システムエンジニアの平均年収は他業種に比べても高い傾向にあります。

※参考URL:求人ボックス 給料ナビ

ITエンジニアの平均年収は働く環境によって異なる?

ITエンジニアの平均年収は、働く環境によって大きく異なります。

今回はITエンジニアの平均年収を以下の条件別で解説していきます。

  • 事業規模別に見る平均年収の違い
  • 地域別に見る平均年収の違い
  • 雇用形態別に見る平均年収の違い

順番にみていきましょう。

事業規模別に見る平均年収の違い

まず、事業規模別で平均年収にどれだけの差が出るのかみてみましょう。

※今回は「求人ボックス 給料ナビ」より、「企業規模別の年収」を紹介します。

※「事業」と「企業」について
「企業」が目的をもって行うのが「事業」となる。

企業規模別の年収を以下の表にまとめました。

企業規模

平均年収

10~99人

492万円

100~999人

529万円

1,000人以上

610万円

参考URL:求人ボックス 給料ナビ

企業規模が大きくなると賞与も増える傾向にあるため、平均年収が高くなります。

地域別に見る平均年収の違い

次に、地域別で平均年収の違いをみてみましょう。

金額が高い順に地域別の平均年収を表にまとめました。

地域

平均年収

関西

489万円

中国

465万円

関東

452万円

四国

447万円

北海道・東北

442万円

東海

425万円

九州・沖縄

423万円

甲信越・北陸

419万円

参考URL:求人ボックス 給料ナビ

都心になるほど人口が増えるため求人数が多くなり、待遇のよい企業が集まりやすくなります。

雇用形態別に見る平均年収の違い

雇用形態が変わると、業務内容の責任や収入が変わります。

雇用形態別の平均年収の違いはこちら。

雇用形態

平均年収/平均時給

正社員

494万円(年収)

派遣社員

2,281円(時給)

アルバイト・パート

1,191円(時給)

参考URL:求人ボックス 給料ナビ

最近はITエンジニアの働き方も多様化しており、期限付きで企業と契約を結んだり、フリーランスとして得意なスキルを活かして働く方もいます。

職種別に見るITエンジニアの平均年収ランキング

平均年収が高い職種をランキング形式で紹介します。

1位 システムアナリスト 1,295万円 

システムアナリストとは、経営戦略や事業の課題、業務の流れなど、状況を顧客にヒアリングしてプロジェクトを支援する、最上流工程を担う職種です。

ITプロジェクト経験や、情報戦略の立案と計画策定スキルなどが求められ、経営とITの両方に関する知識を身に付けている必要があります。

2位 システムコンサルタント(業務系) 974万円

システムコンサルタントはシステムアナリストと同様に、企画や提案の上流工程を担当する職種です。

システムコンサルタントとシステムアナリストは、業務の分析や顧客へシステム化の提案をするという点において被る部分も多く、この2つの職種に関する明確な区別はありません。

ですが、同じ企業に両方のポジションがある場合、システムコンサルタントよりシステムアナリストの方が、より専門的な業務を担当するのが一般的です。

3位 セキュリティコンサルタント  800万円

セキュリティコンサルタントは、企業のセキュリティポリシーを高め、情報資産を守るために行う施策をサポートする職種です。

企業の経営や戦略を理解し、豊富なIT・セキュリティ知識から最良の戦略や対策の提案が求められます。

4位 システムエンジニア(社内情報化戦略・推進) 657万円

システムの企画や設計、開発、運用を行うシステムエンジニアは4位で、平均年収657万円となっています。

システムエンジニアの年収は、経験やスキル、勤務先によって大きく変動します。スキルを身に付けることで収入アップ、キャリアアップが見込めます。

5位 プロジェクトマネージャー・リーダー 655万円

高いコミュニケーションスキルやリーダーシップが求められるプロジェクトマネージャーは、平均年収655万円で5位となっています。

プロジェクトの計画や遂行、スケジュール管理、チームの指導などを経験するため、将来のキャリアアップの幅が広くなります。

参考URL:マイナビ転職「2022年版 職種別 モデル年収平均ランキング」

平均年収が高い職種の特徴

平均年収が高い職種の共通点として「情報技術分野における専門家」であることがあげられます。

先述した職種別の年収ランキング上位にある職種は、技術知識やコンサルティング能力を用いて、顧客の課題や要望に応えます。そのため、新卒であるなど、経験がないままシステムアナリストなどの職に就くのは難しいです。

現在システムアナリストなどで活躍されている方は、プログラマーやシステムエンジニア、プロジェクトリーダーを経てその職に就いており、「経験」と「専門家」としての知識を保有しているため、平均年収が高くなっています。

収入アップが期待できる先端技術

現在、収入アップが期待できるとして注目されているのが、以下の先端技術です。

  • AI
  • IoT
  • ビッグデータ

経済産業省が発表した「IT人材需給に関する調査」で、「今後は先端技術に対応できる人材の需要が増加する」と報告されています。

IT分野では、技術の進展が早く、人材に求められるスキル等も急速に変化するため、IT 人材の需給は、IT需要の構造変化にも影響される。特に近年、AIやビッグデータ、IoT 等、第4次産業革命に対応した新しいビジネスの担い手として、付加価値の創出や革新的な効率化等により生産性向上等に寄与できるIT人材の確保が重要となっている。このような先端IT技術等に関連する市場を担うIT人材を「先端 IT人材」と捉えると、「先端 IT人材」に対する需要は、今後、急速に増加すると見込まれる。

引用元:経済産業省「IT人材需給に関する調査

また、2030年には最大で79万人のIT人材が不足すると予測されています。これは、先端技術に対応できる人材である「先端IT人材」が不足すると推測されて出された数字です。

今後は先端IT人材は売り手市場になる可能性があり、今から先端技術を身に付けておくことで、将来収入アップが期待できるでしょう。

ITエンジニアが年収アップするためのポイント

ITエンジニアが年収をアップさせるためのポイントを3つ紹介します。

①スキルアップ
②コミュニケーション向上
③転職等

1つずつ解説します。

スキルアップ

スキルアップは年収を上げるために重要なポイントです。

高収入を得ているITエンジニアは、スキルの高さと幅広さ、豊富な経験を持ち合わせています。フロントエンドやバックエンドまで対応できる、多様なプロジェクト経験があるなど、業務範囲が広く経験豊富な方は高収入を得やすくなります。

また、経済産業省IT人材需給に関する調査」では、従来から続くIT需要に関して、徐々に市場規模が縮小すると発表しています。

従来から続く IT需要に関しては、依然として IT需要の大半を占めるものの、中長期的には、徐々に市場規模が縮小すると予想され、従来からの IT需要に対応するIT人材(以下、「従来型 IT人材」という。)の需要は減少すると見込まれる。

引用元:経済産業省「IT人材需給に関する調査

IT分野は技術進歩が早いため、新しいスキルを習得し続けていかないと市場の変化に対応できません。

日々スキルアップに向けて学習することが、市場や会社、クライアントから求められる人材となる方法であり、収入アップにつながる大事な要素となります。

コミュニケーション向上

年収を上げるためには、コミュニケーションスキルを磨く必要があります。

社内ではITエンジニアだけではなく、営業やデザイナーなど、部署をまたいでコミュニケーションを取る機会があります。また、質の高いシステムを開発するためにはチームメンバーとの連携も欠かせません。

コミュニケーションスキルが高いとスムーズに仕事が遂行でき、結果が残せるでしょう。それによりスキルや実力が評価されれば、管理職としてキャリアアップできる可能性が高まります。

なお、ITエンジニアにとって特に必要となるコミュニケーション能力は、「相互コミュニケーション能力」です。

相互コミュニケーション能力とは、たくさん会話ができるという意味ではなく、「必要な情報を相手に分かりやすく伝え、相手から得た情報を理解する」能力のことです。

クライアントに提案する際、自分が知っているからといって難しい用語ばかり使用すると、コミュニケーションがうまく取れない可能性があります。すると、提案内容が正確に伝わらず、よい結果を残すことができないかもしれません。

クライアントや社内メンバーの信頼を得て質の高い仕事をするためにも、コミュニケーションスキルは磨いておきましょう。

コミュニケーションが苦手な方は、まず「相手へ関心をもつ」「柔らかい表情を心がける」「聞き役にまわる」「相手の意見を受け止める」ことを意識してみてください。

転職等

転職も収入アップの方法の1つです。

  • 大手企業・一次請負の企業に入る
  • 職種を変える
  • フリーランスになる

上記のように転職すると、収入アップが期待できます。

大手企業・一次請負の企業に入る

大手企業や一次請負の企業への転職は、年収アップの可能性が高いです。

大手企業はキャッシュが多く、待遇がよくなるのが一般的です。そのため給与が高い傾向にあります。

また、上流工程にある一次請負の企業も、大手企業と同様に給与は高くなります。

上流工程を一次請負企業が行い、それ以外の仕事は下請け企業に外注されるのが一般的です。システム開発の予算は決まっていることが多く、下請けに外注されるほど外注費が少なくなくなり、給与も減少します。そのため、一次請負の企業の給与は高いのです。

このように、大手企業や一次請負企業への転職は、収入アップの可能性が高い方法と言えます。

職種を変える

現在とは違う職種に転職する方法も、収入アップに期待できます。

システムコンサルタントや、プロジェクトマネージャーなどのマネジメント職は年収が高い職種です。

また、セキュリティエンジニアやクラウドエンジニアは市場価値が高いため、年収アップを目指せます。

しかし、転職のタイミングで職種を変えると年収が下がる可能性があります。職種を変えた転職を考えている方は、近い業務の経験を現場で積んでから転職すると、年収に反映されやすくなります。

フリーランスになる

会社員エンジニアは雇用契約を会社と結んでいるため、現場の単価が給与に直接反映されないことがあります。

対して、フリーランスエンジニアは会社を介さず直接取引先と契約を結ぶため、月額単価の還元率が高くなる傾向にあります。

フリーランス協会「フリーランス白書2023」によると、年収が高い業界として「IT・エンジニア系」があげられています。

自身の裁量で受ける業務量や、報酬を決められるため、高いスキルがあれば会社員エンジニアより稼ぐことも可能でしょう。

ただしフリーランスの場合、国民保険や年金、税金も自分で全額を支払うため、手取り金額がかなり変わってきます。

また、勤務に対する保証もないため、長期間業務から離れると収入がゼロになってしまう可能性があります。

フリーランスへの転職を考えている方は、メリット・デメリットがあることを理解しておきましょう。

まとめ

今回はITエンジニアの平均年収と職種別の違い、年収をアップさせるポイントについて解説しました。

ITエンジニアの平均年収は、日本の平均年収と比べて高くなる場合が多いですが、ITエンジニアの年収は働く環境や職種、スキルによって大きく変わります。

自身の年収の立ち位置を理解し、本記事を参考にして年収アップを目指してみてください。

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